2025年4月1日より、フィットネス利用補助の内容の改定に伴い対象施設を拡大いたしました。

今まで対象外としていた都度利用のほか、公共施設、所属会社の福利厚生施設、各種教室・スクールの利用および
パーソナルトレーニング、一部に美容や入浴が含まれるサービスも対象となりました。

くわしくは、フィットネス利用補助ページでご確認ください。